先月新作『ソングス・オブ・イノセンス』をアイチューンズで無料配信して話題を呼んだU2だが、税金逃れの批判に対して自分たちはすべての記録を明らかにしてきているとやましいことはないことを主張している。U2は2006年にバンドの事業拠点をすべてアイルランドからオランダに移し、これが税金逃れだとして度々批判を受けている。もともとアイルランドではアーティストに対して所得税を全額免除するという政策を06年まで取っていたが、この年を最後にアーティストへの課税が実施されることになるとU2はバンドに関連する事業をすべて税制上の優遇措置が受けられるオランダへと移したことで知られている。11年のU2のグラストンベリー・フェスティヴァルのステージでも一部の観客がU2の税金逃れを糾弾するデモ行為を行い、観客とセキュリティーとの間でのもみあいに発展することになった。ジ・オブザーヴァー紙との取材に応えたジ・エッジはこの時の措置が「完璧に公正」なものではなかったかもしれないと語っている。「じゃあ、純粋に公正なものだったのかと言われたらね、たぶんそうじゃなかったんだろうね。ただ、みんなの思ってることはかなり歪んで偏ったものになってるんだよ。ぼくたちは本当にたくさん税金を払ってるんだからね。ただ、ぼく（がグラストンベリーでのデモ参加者）だったら、やっぱり同じようにやってたかもしれないし、だから、こういうことはもう避けられないことなんだよ」その一方でボノはバンドの会計的な業務はすべて公正に行われていることを次のように主張している。「俺たちのやっていることはすべて公開されているから。そもそもなんでみんなが俺たちのやっていることにケチをつけられたかといえば、すべて発表されているからなんだよ。狡猾っていうのは、なにが行われているのかよくわからないようなことを言うんだからね」2011年にはアメリカの公務員のサイモン・モローニーなる人物がボルティモア・サン紙への投稿でU2の脱税疑惑とからめてボノを「過剰な振る舞いや脱税と、ウォール街の最悪なところを体現したような人物」と評したが、エッジはこれに対してボノとバンドのメンバーが脱税行為に関与していると公に指摘するのは「おそらく名誉棄損にあたる」と同紙で訴えた。「事実関係をはっきりさせるために言っておくと、U2とそれぞれのメンバーは税の対象となる世界中のあらゆる地域で税の支払いが漏れたこともなく、これまで脱税に関わったこともなく、これから関わるつもりもありません」とエッジは綴っていた。なお、今回の新作のリリース方法についてエッジはオブザーヴァー紙に対して次のように語っている。「もちろん、やる前にもやった後もこれでいいのかってかなり悩んだけど、やってよかったと思うよ。誰にとってもこれは一度あるかないかっていう機会だったからね。ただ、誰ももう二度とやりたくないんじゃないのかな」(c) NME.COM / IPC Media 2014