最新の報告書によると、世界的に音楽業界全体の売上が上昇している一方で、フィジカルセールスの減少傾向が止まらないことが明らかとなった。
国際レコード製作者連盟(IFPI)による2019年の業界現状レポートを報じた「Rolling Stone」によると、音楽セールスは4年続けて増収していたが、ついに2007年に記録した184億ドル(約2兆500億円)を突破し、2018年は191億ドル(約2兆1290億円)の売上を上げたという。
191億ドルの売上のうち、ほぼ半分となる47パーセントは広告料と音楽ストリーミングサービスが占め、2017年から2018年にかけて音楽配信サービスの売上は総体的に34パーセントアップし、有料サービスの増加は33パーセントだったとのこと。
対して、CDをはじめとするフィジカルフォーマットは10パーセント下降し、デジタルダウンロードはさらに悪化して21パーセントの減少となっている。
この世界的な傾向は米国の音楽市場で見られるトレンドと一致し、特に北米と南米、アジアが他の地域よりも音楽業界の再成長が著しく、やはり音楽配信サービスの利用者が増加傾向にあるそうだ。
IFPIのCEOは音楽業界が盛り返している一方で、デジタル配信著作権の規定や、ソングライターの著作権料などの問題が残っているとも指摘していた。
同レポートによる世界的なレコーディング・アーティストTOP10には、ドレイク、BTS (防弾少年団)、エド・シーラン、ポスト・マローン、エミネム、クイーン、イマジン・ドラゴンズ、アリアナ・グランデ、レディー・ガガ、ブルーノ・マーズが名を連ねている。
また、2018年における日本の音楽市場は、アメリカに続き世界第2位の規模であったことも発表されている。