アフリカ南東部にあるマラウイ国に女子学校を建設するというマドンナの慈善活動団体のレイジング・マラウイの元職員8人がマドンナを訴えたのに対して、マドンナ側もこれに応えて抗弁している。

レイジング・マラウイは400名の女性学生を擁する学校を建設する目的で設立されていたが、実際には380万ドル（約3億780万円）が無駄にマラウイで使われただけで、学校建設という当初の目的は立ち消えになってしまっている。この事実が明るみになった時点で当時の職員はマドンナによって解雇されたが、当時の職員8名は不当解雇の撤回と報酬の未払いを要求してマドンナを訴えている。

マドンナ側はマラウイの最大の商業都市ブランタイヤにある産業関連法廷で抗弁すべく必要な手続きを取ったとガーディアン紙が伝えている。

マドンナ側は申し立てのなかで今回の解雇について「原告の解雇については、解雇は純粋に経済的な必要性から起きたことであって、まったくもって不当と呼ぶにはあたらない」と説明している。

また、学校建設計画の中止については「団体の抱える債務とこの先の見通しを厳密に監査した上で良識にのっとってなされた」判断だったとマドンナ側は主張している。

これに対して、原告団の弁護士ンゾンディ・チランボは原告はそれぞれにマドンナ側に「差別的な解雇同意書に署名させられた」と訴えている。

昨年、レイジング・マラウイの監査をマドンナに託されたグローバル・フィランソロピー・グループのトレヴァー・ニールソンはレイジング・マラウイについて、元団体職員らの「管理能力がずさん」であったこと、さらに今回のプロジェクトについて「将来的な見通しを欠いていた」ことを指摘している。

レイジング・マラウイはマドンナが自身の傾倒しているカバラ哲学の研究者としても知られるマイケル・バーグと設立した団体だが、今回のずさんな会計が発覚した時点でマドンナはバーグを更迭している。

(c) NME.COM / IPC Media 2011